「米を食うと頭が悪くなる」「米を食べたらバカになる」——。
かつて日本に実在したこのキャンペーンは、アメリカの占領政策の一環でした。戦後、GHQの主導のもと、日本人の食生活は大きく変えられました。米から小麦へ、味噌汁から油料理へ、牛乳の導入など、戦前とは全く違う食文化が定着したのです。
この大転換は、ただの食文化の変化にとどまりませんでした。私たちの健康、医療費、さらには国家財政にまで重大な影響を及ぼしているのです。
戦後の政策が変えた日本人の食卓
PL480とMSA協定が意味するもの
戦後、アメリカは余剰農産物のはけ口として、PL480条約（通称：余剰農産物処理法）とMSA協定を使い、日本に小麦や植物油を輸出。これらを給食に取り入れさせることで、日本人の主食を米から小麦へと転換させました。
当時、米の年間消費量は130万トン。それを100万トンに減らし、小麦30万トン、植物油18万トンを定着させるというのが条約の中身です。
食文化転換キャンペーンの実態
「米を食べると頭が悪くなる」「牛乳を飲まないと背が伸びない」などのスローガンのもと、専業主婦をターゲットにしたフライパン運動が展開されました。日本中の家庭にフライパンを配り、味噌汁やぬか漬けよりも、炒め物・パン・牛乳を推奨する栄養指導が行われました。
そして、小学校給食でお茶ではなく、牛乳が提供されるようになりました。思い出せば、小学校の給食の時間、お茶や水を飲むことは注意され、牛乳を残さずに飲むようにうるさく言われ、牛乳嫌いの子は嫌な顔をしながらしぶしぶ飲んでいたものでした。
しかし、健康に良いと洗脳されたこれらの食文化転換や栄養指導から、はたして日本人は健康になったといえるのでしょうか。
健康被害と医療費の増加：見過ごされた代償
がんや生活習慣病の急増
アメリカでは1970年代に医療費高騰の原因を調査し、「ジャンクフード・小麦グルテン・植物油・砂糖・乳製品」が病気の主因であると判明。これを受け、食生活改善政策を実行し、1990年代からがんの発症率が減少しました。
一方の日本では、この知見を反映することなく、今もなお乳製品や小麦の消費が増加。結果として、がん患者は増加の一途をたどり、子どものがん（小児がん）さえも増えているのが現状です。
医療制度と社会保障費の悪循環
病気が増えれば医療費が増大します。医師がどれだけ誠実に患者のために尽くしても、構造的には「病気を温存するモデル」が出来上がってしまっているのです。日本の社会保障費は一般会計・特別会計を合わせると130兆円規模に達し、財政の大きな圧迫要因となっています。
実例に学ぶ：食生活を変えて病気を克服した人々
- 製麺会社社長の転換：大腸がんを患い、食生活の見直しを決意。小麦製品から米粉麺へシフトし、健康を回復。ビジネス的にも成功。
- イタリアンシェフの変化：自身の病気をきっかけに、米粉のグルテンフリーパスタを導入し売上増加。
- 小児がんの背景：お菓子・乳製品・加工食品中心の食生活が、子どもの健康を脅かす事例も多数。
このように、「小麦」「植物油」「乳製品」「甘いもの」が多くの疾患に大きな影響を与えているということが分かります。特に「小麦」のグルテンが、がんに大きく影響を受けています。
解決策：食と健康の回復が国を救う
日本型食生活の復権
- 米粉、大豆、玄米を中心にした食事へ戻す
- 学校給食の見直し（牛乳・パン→ごはん・味噌汁）
- 家庭でも油・乳製品・砂糖を減らす意識
経済効果と財政改善
- 健康になれば医療費が減る → 社会保障費が減る
- 約20兆円規模の財源が浮く可能性
- 消費税に頼らない国家運営が可能に
以上から、国民が健康になればそれだけお金がかからなくなるため、経済的に余裕が出てくるはずです。国民の健康は、経済の落ちこみに歯止めをかけ、健全な国家運営に貢献することができます。
読者への問いかけ
- あなたの朝食、パンと牛乳が習慣になっていませんか？
- お子さんの食事、油・砂糖・乳製品が中心になっていませんか？
- 「体にいい」と思っていたものが、実は病気をつくっていませんか？
まとめ：未来のために、今日の食卓から始めよう
戦後、日本は「食」で大きな構造転換を余儀なくされました。その影響が、病気・医療費・財政にまで波及している。今、私たち一人ひとりが「何を食べるか」を見直すことで、社会全体を健やかな方向に変えていけるのです。
米粉、大豆、発酵食品、そして昭和40年代の知恵を、もう一度食卓に取り戻しましょう。
